このページのまとめ
- リーダーの意思決定のスピードと正確性を高め、リーダーシップを異次元のレベルにまで引き上げることができます。
- 日々大小生じているリスクをビジネスチャンスに変える実践的なスキルを体系的に学べます。
- 国内のレジリエンスをけん引する内閣官房や自治体、企業、同業、大学教授、金融機関などの貴重な人脈を築けます。
背景
2024年の日本は元旦から自然災害、人災、組織的な不正の３災害に見舞われました。
1月1日能登大震災、2日羽田空港地上衝突事故、その後自動車業界での型式指定認証試験の不正、通訳による24億円の詐取・・・
これまでも事業環境が大きく変化するような自然災害、経済災害、人災、組織的な不正はありました。
中小企業白書
そして、これからも自然災害、経済災害、人災、不正が発生することは間違いありません。
自然災害、経済災害、人災、不正から逃げ切ろうとするのではなく、自分事として立ち向っていくことは私たちの「仕事」なのです。
時代に求められる私たちの仕事
仕事とは何か？ 仕事とは、管理対象にすることです。
でも、管理対象の範囲は立場毎に必ずギャップがあります。
自分が考えている範囲、上司が求めている範囲、会社が求めている範囲、社会が求めている範囲。。。
実際、予防期に、「まだ被災していない」、「準備する余裕なんてない」、「自分の仕事ではない」。
一度判断してしまうと、絶対に急性期に対応できません。
岡山県倉敷市の高梁川水系小田流域では、事前対策に必要な出費480億円を投資しなかったため、
2018年7月の豪雨で復旧に2,695億円を要する結果に。
この差額は誤った判断による完全なムダ金です。
VUCAの時代が求める仕事の中身
VUCAとはVolatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取った言葉で、変化が激しく、将来の予測が困難な状況を指します。
一般的に災害対応と言われてイメージするのは地震と水害を対象とした自然災害に対する防災、減災。
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でも防災、減災は言葉や概念が独特で、組織や企業の事業活動とはかけ離れています。
「防災が求めるのは対応マニュアルの作成と年1回の訓練と備蓄。
本当にそれだけでいいのか？（いいはずがない）
普段の業務の延長線で日々のリスクにも強くなることはできないだろうか？」
実際、経済危機、自社特有の事情も事業環境が激変するリスクに含まれます。
- 自然災害
- 地域特有の危機
- 経済危機
- 信用危機
- バブル崩壊
- 自社特有の事情
- 大口取引先の受注打切り
- 取引先の倒産
- 代表者経営者の交代
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事業環境の激変リスクに対応する必要を感じたなら、我慢せずにレジリエンス研修を取り入れましょう。
組織・企業経営におけるレジリエンス能力とは何か？
将来の予測が困難な状況において、日々のリスクに強くなるための考え方の一つがレジリエンスです。
レジリエンスの正しい定義は、回復を目的とした予防力＋回復力です。
近年のレジリエンスの定義は進化し、国土強靱化法では防護重視から回復力重視へ。さらに「国際競争力の強化」まで視野にいれています。
組織・企業がレジリエンスを実現するためには、状況を把握し、アントレプレナーシップを発揮し、イノベーションを実現し、理想の状態に近づく活動を継続することが必要です。
実際、管理能力の高い組織・企業はリスクに強い
レジリエンス認証取得企業でパネルディスカッションを行ったところ、共通している状態がありました。それは、「業務の管理レベルが高い」ということ。
業務の管理レベルには、５つのレベルがあります。
- ながら管理
- 状況に流されて結果が出る
- 基準管理
- 必然性、定義目標、指標、基準
- QC管理
- 指標と基準を現場が最適化する
- 部分最適
- 業務と権限を最適化する
- 全体最」
- 部分最適を全社活動に波及させる
一般的に管理レベルが高い企業は高い利益を出すことができる、とされています。
実際にはそれにとどまらず、予防期においては自らの業務を改善でき、急性期においては危機を乗り越え、回復期においては圧倒的に復旧が早いのです。
つまり、組織・企業の管理レベルこそレジリエンス能力の指標である、といえるのです。
レジリエンス能力の獲得モデル
組織・企業がレジリエンス能力を獲得するためには以下の活動が必要です。
- レジリエンス能力を獲得する必然性への理解
- トップから従業員へのメッセージ
- レジリエンスの必然性を理解する研修・イベント
- 自然災害・危機への備え
- 事業継続力強化計画
- 訓練・対策
- 危機対応できる組織・企業の人材づくり
- リーダーシップ研修
- 意思決定訓練
- 組織の意識改革
- 評価制度・業務改善の実施
- 成功事例の蓄積
ビジネス界の大谷翔平を育成するレジリエンスリーダーシップ®研修の体系
リーダーシップの根幹である意思決定は、繰り返すことで正確性と速さを高めることができます。
レジリエンスリーダーシップ研修では、限られたリソースの中で意思決定を繰り返すことで急性期に対応できる意思決定力を鍛えます。
①地域レジリエンスコミュニティ型研修
産学官金が連携して地域のレジリエンス人材の育成に取組むことで、付加価値創造、レジリエンス力増強、持続的成長を実現することができます。
大学でレジリエンス教育を受けた大学生が、地域の小・中・高校生向けに起業をテーマにしたイベントを行い、大学生にインターンシップ・リーダーシップ、小中高校生に起業・レジリエンスを習熟する機会を提供します。
企業版ふるさと納税を活用した公開講座：札幌市、北海道大学
大学・金融機関と連携した子ども向け起業塾：足立区
②基礎研修
レジリエンス能力の構造と内容、定義と指標、基準を座学で習得する研修です。
- リーダーシップ研修
- プロジェクトマネジメント研修
- アントレプレナーシップ研修
- イノベーション研修
- コンプライアンス研修
- ダブルループ学習研修
基礎研修：税務大学校
③応用研修
実務で使用する頻度の高い7つの思考ツール（レジリエンス7つ道具）を座学で習得する研修です。
レジリエンス7つ道具
- チームビルディング研修
- ロジカルシンキング研修
- ダブルループ学習研修
- マインドセット研修
- パニックコントロール研修
- ゼロトラスト研修
- 管理レベル研修
④ポモドーロ式ケーススタディ
限られた時間内で究極の意思決定とその根拠の発表をし続けるグループワークです。
- 自然災害ケーススタディ
- 経済災害ケーススタディ
- コンプライアンスケーススタディ
⑤レジリエンスリーダーシップ®検定
- 個人に対しレジリエンスリーダーシップ®の習熟を検定し、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会が認定します。
- 法人に対しては国土強靱化の趣旨に賛同し、事業継続に関する取組を積極的に行っている事業者として一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会が認定します。
⑥マスターコース
- レジリエンスリーダー®の育成を行う指導員を育成します。
フルコースで①～⑥すべてを実施することもできますし、アラカルトで実施することも可能です。
是非一度お問合せ下さい。
